【転職のプロが教える】ブラック企業の見極め方 ブラックに多い特徴や業界を徹底解説
この記事を読むと分かる事
  • ブラック企業を見極めるコツ
  • ブラック企業・ホワイト企業の特徴
  • ブラック企業を避ける方法
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「ブラック企業」の見極め方は?

「ブラック企業」の見極め方は?

コロナにより中長期的な不況が間逃れない中でも、新卒や転職の就職活動のタイミングはやってくるもの。

目先の「内定獲得」に奔走しがちですが、たとえ第一志望の会社や業界でなくとも、「ブラック企業」を避けることは企業選びで最低限意識したいところです。

コロナによってブラック企業は増える?
ブラック企業・ホワイト企業の特徴は?
ブラック起業を回避するにはどうするべき?

ハードワーカーの多いベンチャーやコンサル業界でキャリアを積んできた筆者が、ブラック企業・ホワイト企業の見極め方を解説します!

コロナによってブラック企業は増える?

コロナによってブラック企業は増える?

そもそも日本においては、1990年頃から認識されるようになった「ブラック企業」。

2013年の新語・流行語大賞受賞により一般的に知られるようになりましたが、前者はバブル後、後者はリーマンショック後の不況で問題が顕在化しました。

具体的には、経済の先行き不安から企業が採用数を絞ると、労働者はより厳しい条件でもオファーを受けざるを得なくなります。

さらに、一度仕事をやめると次の仕事が見つからないという不安から、雇用者側は厳しい労働条件やハラスメントがある環境から抜け出せないという悪循環に陥ります。

昨今の「働き方改革」の流れで一般的に状況はよくなっていますが、コロナ後の不況においても企業のブラック化が進むと予想されます。

就活生や転職を検討中の人は、受ける会社のブラック度合を自分で見極めていくことが重要です。

見極めるコツ(1)業界と役割

まずは、ブラック企業が多いNG業界を検証します。

IT業界やコンサル、広告・メディアにはハードワークなイメージを持つ人が多いですが、業界を一緒くたに捉えるのは不必要に選択肢を狭めることになります。

ブラック企業を見極めるためには、自分が入社後に携わる事業が、発注側か受注側か、そして作業の上流工程か下流工程かを見極めることをおすすめします。

一般的にブラック業界に多いのは、クライアントにサービスを提供する「お客様商売」の業態です。

コンサルや代理店事業に代表される受注サイドの仕事は、発注者であるクライアントの要望に応える必要があるため、外部要因に振り回されるなどハードワークになりがちです。

また、下請け構造の中で、下流の作業を担うほど単価が低く納期が短くなるため、個人の働き方としてはブラック化しやすいです。

たとえばひと口にコンサルタントといっても、事業戦略を練る経営コンサルタントと、そこからデータ抽出のみを依頼される下請け企業やシステム構築を担うITコンサルまで様々です。

広告業界でいえば、上流工程のコンセプトメイクや条件交渉を担う代理店と、実際にクリエイティブを作っていく制作会社では、待遇が大きく異なります。

見極めるコツ(2)上場しているか

次に、会社の規模もポイントです。当然ながら、中小企業より大企業の方がコンプライアンスやルール、労働組合が整備されています。

たとえ忙しい時期があっても、残業代がしっかり支払われたり、計画的に増員されたり、あるいは過度なハラスメントから守られる制度も整っています。

一方中小企業では、社会一般の規範よりもトップの考え方が強く反映されるので、企業風土や同僚が自分に合うかがより重要です。もしも受けている企業が大企業か中小企業か迷ったら、上場しているかどうかを確認しましょう。

株式上場する際には第三者による厳しい監査があります。たとえあまり馴染みのない社名だったり、創業から日の浅いベンチャー企業だったりしても、どこかのマーケットに上場していれば健全なルールが整備されている証拠です。

逆に、社員数の大きな企業であっても、非上場の場合は同族経営だったり独自のカルチャーを守っていると予想できるので、世間一般ではブラックとされることが常態化していることもあります。

非上場の会社を選ぶ場合は、面接や人事面談、あるいはウェブページなどから読み取れる会社の価値観や社員の雰囲気が、自分に取って違和感がないかを見極めましょう。

見極めるコツ(3)労働環境

たとえどんなに残業が多くても、その分待遇がよければやりたいという人はいるものです。

逆に業務量は人並みであっても、有給など各種制度が実際には使われていなかったり、給与の未払などがあればブラック企業と見なすことも出来ます。

そこで、オファーレターをもらったら、企業の大小に関わらず必要な条件がきちんと盛り込まれているか、見込残業が多すぎないかなどを確認しましょう。

さらに、実際の働き心地を確認したいけれど社員に突っ込んだ質問はしにくいという場合は、口コミサイトも参考程度に見るようにしましょう。匿名のコメントであっても、極端なブラック企業をはじく役割は果たしてくれます。

ホワイト企業の特徴とは?

ホワイト企業の特徴とは?

次に、ブラック企業とは反対に、倫理や規範を守って正当な対価を受け取ることができるホワイト企業の特徴を紹介します。

見極めるコツ(1)業界と役割

ブラック企業とは逆で、上流工程や発注側にある業界や役割であれば、理不尽に遭遇する場面は減ります。

たとえば、外資コンサルなど一般的には激務のイメージがある業界や会社でも、リクルーターなどお客様に直接関わらないバックヤードの仕事は比較的時間にゆとりを持って過ごせます。

また、銀行など各社商品に差分が少なく営業の力量が重要な金融業界に比べると、独自の技術を有し自然に商品が売れていくメーカーの方が、一般的にストレスや精神的なプレッシャーは少ないです。

ベンチャー業界ではスピード感や成長意欲を重視するあまり長時間労働や休日出勤が「ハードワーカー」として褒められるような企業風土が残っていたりしますが、業績が上がると食事や家賃手当を整備してホワイト化がはかられるケースも多いです。

見極めるコツ(2)上場しているか

上場企業には最低限のルールが整備されていますが、ホワイト企業かどうかはもう少し見極めが必要です。

たとえば、社員が何万人もいる大企業でも、所属する部署や上司によって働きにくかったり、男女比が極端で女性総合職が働きにくい可能性もあります。一方で、未上場の会社でも、規模が小さいからこそ働き方の自由度が認められているケースもあります。

ホワイト企業かを見極めるには、自分が実際に働く部署の雰囲気や人員構成、上司のバックグラウンドなどを確かめるように心掛けしましょう。内定後であれば、人事やエージェントに入社後に頼むと一緒に働く人を紹介してくれる可能性が高いです。

見極めるコツ(3)労働環境

オファーレターで基本的な待遇を確認したら、金品以外の福利厚生からホワイト企業かどうかを見極めましょう。

ある程度繁忙期が忙しくても、オフィスが綺麗だったり仮眠室が整備されていたり、食事が社内で提供されたりすると働きやすいですし、社員寮があっても通勤に時間が掛かりすぎるならかえって体に負担だったりします。

額面の待遇だけに捉われず、実際に自分が福利厚生を受ける立場をイメージして決断しましょう。

どうやってブラック企業を回避すべき?

どうやってブラック企業を回避すべき?

一度ブラック企業に入社してしまうと、拘束時間が長いため転職活動もしにくく、また短期間で入退社を繰り返すのはキャリアによくありません。

また、ストレスや過労で体を壊したりしては本末転倒です。ブラック企業は入社しないことが一番なので、企業を事前に見抜いて選び取らない2つのコツを説明します。

対処法(1)社員の話を聞く

ブラック企業を回避するには、何より情報収集が大切です。

採用面接や説明会にはたくさんのヒントがあり、たとえば面接官や講演者が「若手にも裁量がありやり甲斐があります」といいながらも目が死んでいたら危ないサイン。

服装や髪型の乱れ、事前に履歴書やESを読むなど面接の準備をしてくれているかも人を大切にしているかを見極める基準になります。

また、採用がでた後なら現場社員との面接を組んでくださることも多いです。

率直にどのような働き方をしているか、入社前後のイメージの違い、福利厚生制度が現場レベルで使われているかなど、少し突っ込んだ質問をしてみるいい機会です。

対処法(2)エージェントに聞く

最後に、エージェントの話を聞くのも有効です。新卒なら先輩や同期から情報を得ることもできますが、中途市場は取り扱いも多いため、自分で情報収集するのが非効率なこともあります。

その点エージェントはたくさんの企業の評判を聞いていて、また転職後に紹介者が6ヶ月間は勤務しなければならないなどの期間が設けられているので、転職者がきちんと続けられる環境にあるかを常日頃考えています。

エージェントは基本的に「転職をすすめる」立場にありますが、現職と比べてどうか、自分が求めるホワイト企業の基準を満たしているかなど見極める相談相手には最適です。気になるところがあったら素直に打ち明けて、第三者の見解を聞くようにしましょう。

あらゆる情報を元にブラック企業を見極める

あらゆる情報を元にブラック企業を見極める

コロナ後の先行き不安の中で進むとみられる企業の「ブラック化」。就活生や転職を考える人にとっては「内定獲得」は大きなゴールですが、履歴書を空白にしないためにブラック企業で働くのは大きなリスクです。

単純に業界でブラック・ホワイトと決めるのではなく、事業がどの階層を担っているのか、また仕事の性質が発注者か受注者かまで構造的に考えるようにしましょう。

また、事業や社員数の単純な大小ではなく、上場しているかで判断する方が合理的です。上場していない場合一概にブラックとはいえませんが、企業のカルチャーや雰囲気を慎重に確かめて決断しましょう。

実際の労働環境や評判については、社員の話を直接聞いたり、口コミ掲示板を参考にしたり、最後はエージェントの力を借りるのもおすすめです。

 

こちらの記事ではおすすめの就職・転職エージェント各社をご紹介しています。参考にしていただき、就職・転職にお役立てください。

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