- IT営業が激務と言われている理由
- IT営業に求められるスキル
- 未経験からIT営業へ、IT営業が他社へ転職する時のポイント
IT業界は求人市場のなかでも人気があり、新卒者はもちろん転職を希望する人も非常に多い業界です。なかでもIT営業はIT業界が未経験の人も多く活躍しており、やりがいのある仕事です。
しかし一方で、「IT営業は激務・ブラックである」という話もよく聞かれ、あまり良いイメージを持っていない人が多いことも事実です。果たしてそのような噂は本当なのでしょうか。
「IT営業は激務」は本当？
IT営業と一口に言っても、さまざまな種類があります。セールスを行う商材の特性や顧客との関係性など、さまざまな要因があるため一概に「IT営業＝激務」と結びつけることはできません。しかしそのような状況のなかでも、IT営業は激務と感じている人は少なくありません。
なぜこのようなことが言われているのでしょうか。考えられるポイントをいくつかピックアップしてみます。
ノルマが厳しい
営業という職種には販売ノルマがつきものです。
目標に達しないとその理由を詰められ、それなりの対策を講じなければなりません。
ハラスメント対策によって重大なパワハラを行うケースは減少していますが、それでも販売目標達成に向けての指導はときに厳しく行われます。
販売する商材が目に見えるものであれば比較的説明もしやすく販売に繋げやすいですが、目に見えないシステムやサービスなどの場合、販売実績は営業のプレゼン力にかかっていると言っても過言ではありません。
資料や口頭での説明がうまくできず、販売ノルマを達成できずに悩むIT営業は意外と多いものです。ノルマを達成するためにギリギリまで外回りや営業活動に励み、定時過ぎに帰社してから報告業務や会議資料の作成、経費精算などの雑務をこなしていると長時間労働にもつながってしまいます。
もちろん、全てのIT営業がこのような労働環境のもとで働いているわけではありません。また、同じ会社でも環境が良い部署もあればノルマが厳しく激務を強いられている部署もあり、配属先によって労働環境が変わってくることもあります。
トラブル対応に駆り出される
納入したシステムや商品にトラブルが発生した場合、その対応のため急遽現場まで駆けつけなければなりません。
もちろん技術的な内容がメインとなるため、技術担当も同席することがほとんどですが、返品や交換対応などの話は営業担当となるため同席が必須となることが多いです。
トラブルが発生すると顧客からは対応を急かされ、技術担当からは無茶な要求と突き返されることもあり、板挟み状態で悩む営業も少なくありません。
トラブルがあまりにも長期化すると連日長時間労働を強いられることもあり、肉体的にも精神的にも追い詰められていくケースがあります。
自分のペースで仕事を進められない
IT営業は定形的な事務作業とは異なり、顧客先への訪問や会議への出席など、細かくスケジュールが決められるパターンが多いものです。決して自分のペースで続けられる仕事とはいえず、当日になって突然出張が入ることあります。
顧客から無理な要求を突きつけられることもあり、連日想定外のことが起きるため臨機応変に対応できる能力が求められる仕事といえるでしょう。
「飽きっぽい性格なので毎日同じ仕事は嫌だ」という人であれば良いかもしれませんが、事前に計画が立てられない仕事に不安を感じる人にとっては大きなストレスになる可能性が高いです。
未経験からIT営業へ転職する際のポイント
他業種からIT営業への転職を検討する場合、どのようなポイントに注意すべきなのでしょうか。過酷な労働環境の転職先を選ばないためにも、今回は3つのポイントを中心に解説します。
IT営業の種類を知る
IT営業にはさまざまな種類があります。
転職先を選ぶうえでは、まず何を販売する営業なのかを事前に情報収集し調べておきましょう。自社で開発したパッケージ商品なのか、もしくは顧客の抱える課題を解決する提案型の営業なのかによっても売り方は全く異なります。
パッケージ商品の場合はあらかじめ販売する商品が決まっているため、売り方もパターン化することができます。どうしても売り上げが上がらない場合は、先輩社員や上司などに売り方を聞いてみることで解決する可能性は高いです。
しかし、提案型の営業の場合は販売する商品が決まっているわけではなく、顧客の課題をヒアリングしたうえで解決する方法を模索していくセールスです。顧客とのコミュニケーション能力が試され、相手に信用してもらえないと本音を引き出すことすらできません。
接客業の経験があり、顧客とのコミュニケーションが得意でIT営業を目指している人であれば提案型の営業が向いているかもしれません。一方で、これまで接客や営業経験がない人の場合はパッケージ商品を販売する営業が適している傾向があります。
ただし、これらはあくまでも参考程度にとどめておき、どちらのパターンが売りやすいのか自分自身で考えてみましょう。
教育体制について
これはIT営業に限った話ではありませんが、教育体制がしっかりしていない企業はできるだけ避けたほうが無難です。特にほとんど研修を行わずにOJTと称して現場に向かわせるような会社は、顧客との大きなトラブルに発展してしまう可能性もあります。
入社時にどのような研修を行い、教育体制が整っているかを確認したうえで転職先を選ぶようにしましょう。入社前の段階で判断することは難しいかもしれませんが、会社説明会や面接時に質問してみましょう。
回答をはぐらかしたり、明確な回答になっていない企業の場合は転職先の候補から外したほうが良いかもしれません。
勤務条件は明確化する
転職先が見つからず長期化してくると、つい「転職できるならどこでも良い」と考えてしまいがちです。しかし、自分が希望する条件とあまりにもかけ離れた転職先を選んでしまうと、しばらくして再び転職活動を余儀なくされることも考えられます。
自分自身がどうしても譲れない条件がある場合はきちんと伝え、明確化しておくことが重要です。もちろん、条件によっては妥協しなければならないことも出てくると思います。
優先順位を設けたうえで、どうしても譲れない条件とそれ以外の条件を明確化しておきましょう。
どうしても入社したい会社があり、勤務条件を満たさない場合は面接の際に思い切って交渉してみるのも有効です。転職の場合はさまざまな事情をもった人がいるため、企業によっては条件を飲んでくれる可能性もあります。
交渉しないまま諦めてしまうのではなく、まずはこちらの希望を提示したうえで判断してもらうことが重要です。
IT営業が他社へ転職する際のポイント
現在IT営業に従事しているものの、他社への転職を検討している人の場合はどのようなポイントに注意して転職活動を行えば良いのでしょうか。
エンジニア職でも顧客とのコミュニケーションはある
IT営業の経験を活かし、より専門的なエンジニア職への転職を目指す人も多いです。エンジニアと聞くと社内でひたすら開発に勤しむというイメージを持たれがちですが、実際は必ずしもそうではありません。
エンジニアといってもさまざまなパターンがあり、たとえば営業と客先へ同行して技術的なサポートを行うセールスエンジニアのような職種もあります。システムエンジニアの場合は開発段階で顧客から要望をヒアリングする役割も担うため、エンジニアだからといって顧客とのコミュニケーションが不要になるわけではありません。
煩わしいコミュニケーションが苦手でIT営業から離れたいという人もいるかもしれませんが、転職の際には具体的にどのような仕事をするのか事前に確認しておきましょう。
ヘッドハンティングや紹介で年収1,000万円クラスも
「どうせ転職するなら高年収を狙いたい」という理由から年収1,000万円クラスの求人を条件に挙げる人も少なくありません。IT営業のなかには年収700万円、800万円台と比較的高年収の人も多いです。しかし、転職先選びに失敗してしまうと年収が下がってしまうケースもあります。
企業によっても年収の基準はまちまちですが、より高年収を狙うのであれば自分のスキルや経験をアピールしてヘッドハンティングを狙うのがおすすめです。en転職の調査によると、転職によって年収1,000万円以上を得た人の多くはヘッドハンティングによって転職に成功したというデータがあります。
最近では転職エージェントにプロフィールを登録し、転職サイトを経由して相手先企業からのスカウトを待つという方法が効果的です。
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プログラミングスキルのあるIT営業は重宝される
IT営業から転職をするのであれば、営業以外のスキルも持ち合わせているほうが有利に進みます。特にIT関連のスキルであればプログラミングは企業を問わず重宝されます。
営業で培ってきた顧客との交渉力やコミュニケーション力、そしてプログラミングの技術的スキルが評価できれば、セールスエンジニアとして即戦力になるケースも多いです。
仮に営業からエンジニアへの転職を希望していなくても、会社としてはオールマイティに活躍できる人材とみなされるため採用に繋がりやすいといえるでしょう。転職活動において武器になるスキルは多ければ多いほうが有利になるものです。
もしIT業界以外への転職を検討している場合であっても、持ち合わせているスキルを客観的に評価できる資格を取得してみるのもおすすめです。
転職活動は準備を万端にして臨む
IT営業からの転職をする場合も他業種からIT営業へ転職をする場合も、しっかりと準備をしたうえで臨むことが大切です。なんとなくイメージだけで会社を選んでしまうと、せっかく入社したのにすぐに転職を余儀なくされることも多いです。
勤務条件や仕事内容はあらかじめ把握しておき、自分自身の条件に合う募集案件を吟味しましょう。転職を検討している職種の経験があれば有利であることは確かですが、未経験でも積極的に採用している会社も多いためぜひ諦めずに挑戦してみてください。
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