ユニクロはファーストリテイリング傘下の日本発アパレル企業です。2018年4月時点のユニクロの店舗数は833店で売上高は7,801億円と日本の国内アパレル市場の6.5%のシェアを占めています。中途採用でも多くの人材を多様なポジションで採用しています。

ファーストリテイリング代表取締役会長兼社長である柳井正は日本の実業家としても有名で、実家の小郡商事に入社したのを契機に衣料品業界へ足を踏み入れユニクロを作り上げた方です。本社は山口県にあり、東京本部は現在港区赤坂にあるミッドタウン・タワー内にあります。
この記事では、ユニクロの気になる年収と、中途採用されやすい人材の条件について整理してみます。

ユニクロでは実力次第で高年収を得られる

ユニクロではグレード別に支給される給与が異なります。年齢や社歴ではなく個人のパフォーマンスで給与が決まる形になっているので、この点は外資系と似た給与体系と言えるでしょう。グレード別年収表に基づくと、年収例は以下の通りです。

  • J-1~J-5(新卒以降): 320~605万円程度
  • S-2~S-5:427~1055万円程度
  • M-1~M-5:756~2239万円程度
  • E-1~E-3:1978~3612万円程度
  • K-1~K-4:5985万円~2億4千万円程度

上記は販売職と総合職両方の給与体系になっています。ご注意ください。

ユニクロはブラック企業と呼ばれがちの時期がありましたが、グレード別年収表を一般公開している通り、明確に給与水準が決まっています。個人パフォーマンスでの評価で賞与が決まるので、評価が良ければ自然と年収も高くなるでしょう。同じランクにいる同僚でも、人によって支給される給与が100万円近く違う場合もあります。実力次第でいくらでも稼げるでしょう。

ユニクロの主な事業内容

ユニクロの主な事業は「人々の生活をより豊かに、より快適にする究極の普段着」を提供するための衣料品製造・販売事業です。素材開発から商品計画までの企画、生産購買や販売、付随するマーケティング活動を一貫して行っているビジネスモデルであるため、他社の真似が難しい独自製品を多数生み出すことに成功しています。近年は大幅に拡大するEコマース事業の充実や拡大も目指しており、カスタマーデータの分析からさらなる顧客の創造を行うカスタマークリエーションにも力を入れています。

小売業界出身の方や、過去にEC事業やウェブマーケティングに携わっていた方、これらを支えるインフラを開発できるSEの方などは、今後もより需要が増えていくと予想されます。

ユニクロの激務度や福利厚生の充実度

ユニクロはかなりの激務な部署がほとんどのようです。各社員が求められる成果を出すために長時間働いています。オフィスは19時に消灯になりますが、実際は持ち帰って仕事をする、休日返上して業務に取り組む社員も多いです。休みの日でもメールや電話がかかってくることがあります。
ただ、現在は全社的に残業を減らす取り組みを行っているので、月の平均残業時間は20~30時間程度に収まっている社員もいます。要は結果を出せていれば特に労働時間は問題になりません。すべては個人のパフォーマンスによって判断されることになります。

ユニクロの福利厚生としては、確定拠出年金制度と育児休暇制度を大々的にアピールしている以外、特に目立った施策はありません。ユニクロでは女性社員が多くキャリアを積み上げていく社員も結構いるので、育児と両立しながら仕事を続けて欲しいという意味で、施策を強調しているようです。

ユニクロで要求されるスキル

ユニクロではホームページ上に求める人材像を掲載しています。「挑戦者」という言葉で表現されており、具体的には「高い志」「本質を見きわめる」「変える」「やり切る」「人に熱い」の5つが挙げられています。ユニクロは成長意欲が高く向上心がある人材を求めていること、そしてチームワークを重視しながら共通の目標を達成するために立ち向かえる人材を求めていることが推察されます。スタンドプレーの方よりはチームプレーが好きな方に向いている環境でしょう。

過去に衣料品業界を経験しているかどうかは問題になっておらず、前職の経験からユニクロのビジネスモデル上重視されているポジションに当てはまる場合は積極的に採用しているようです。ビジネスフィールドが海外にも拡大しているので、英語や他の言語が話せることも重要なポイントになるでしょう。

ユニクロへの転職に向いている人

以上を踏まえると、ユニクロへの転職に向いているのは、主に以下の三つの要素を持ち合わせている人材と言えます。

  • 競争環境で仕事ができる体力と精神力があること
  • 成長意欲が高いこと
  • チームで進める仕事が好きなこと

ユニクロはネームバリューも高く、個人のパフォーマンスをしっかりと見て評価を決め給与を支給する企業です。厳しい環境にはなるかもしれませんが、短期間で成長しながら高年収を得ることができる企業と言えるでしょう。日本発の企業のさらなる拡大のために力を試したい方はぜひ転職を検討してみてください。

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