ホームページ制作の無料サービスはたくさんありますが、きちんとしたものを作るにはプロにお願いすることも必要です。
しかしネット検索だけでは、なかなかいい制作会社を見つけられません。
- ホームページ発注はどこから始めたらいい？
- 相見積もりを取る時のコツは？
ホームページの制作会社選びで失敗しないために、制作会社の選び方や提案のコツ、注意点を解説します！
ホームページ制作会社の選び方
では早速、ホームページ制作会社の選び方として大事な3つのポイントを紹介します。
自社の課題や状況を把握する
発注先を探す時には、いきなり会社を探すことからスタートしてしまいがちです。
しかしホームページ制作にあたっては、手当たり次第に会社名を調べるのは不効率。
まずは自社の課題や状況を正しく把握することからはじめましょう。
自社分析の中でも、特に以下の項目を洗い出していくのがおすすめです。
- 既存ホームページのリニューアルか？抜本的に構築するか？
- 発注はワンショットか？公開後の運用も継続的に依頼するか？
- 価格を追求するか？予算よりもこだわりたいポイントがあるか？
- デザイン性やマーケティングなど求めるスキルはあるか？
これらの内容を事前に社内ですり合わせておくことで、今後の議論を進めやすくなります。
依頼先の実績や経験を確認する
ひと口にホームページ制作会社といっても、価格帯の差はもちろん、スピーディな制作を得意とする会社から、デザイン性や運用及びマーケティングを得意とする会社、はたまた経験豊富なフリーランスの個人に依頼する方が小回りが効くというケースまであります。
事前に話し合った自社のターゲットに基づいて、どのような実績や経験を持っているのかという視点で依頼先を見極めるようにしましょう。
わざわざ制作会社の営業担当とコンタクトを取らなくとも、制作会社のカタログやホームページで過去の実績を確認したり、そのデザイン性や売り文句から自社のねらいと合致しているかを一次チェックすることができます。
過去に大手企業との実績があるか、逆にエッジの効いた業界やチャレンジングな案件を扱っているかもポイントです。
また競合他社と仕事をした実績があると心強いですが、競合他社側との契約が継続中だと自社のノウハウなどが流出するリスクも少なからずあります。
依頼先の実績や経験を確認することで、自社がどんな発注先を求めているのかが次第に見えてきます。
見積もり・提案書を確認する
ある程度自社が求める制作会社のイメージが掴めてきたら、見積もり・提案書に取り掛かりましょう。
闇雲にたくさんの会社に依頼をするよりも、きちんと自社の求めるものを分析してからネット検索や知人の紹介などで合致する会社を洗い出していきましょう。
見積もり・提案書を確認する際のコツは、自分の意思を忘れないことです。
自社分析がしっかりと出来ていれば、たとえば
- 「経験豊富で手堅いA社」
- 「A社より廉価で依頼できるであろうB社」
- 「少しチャレンジングな提案をしてくれそうなC社」
というように、意図を持って見積もり・提案書をレビューできます。
提案書をもらってからの質問のポイントも明確になり、その後の判断にも多いに役立ちます。
ホームページ制作を依頼する前の準備
見積もり・提案書をベースにどの会社に発注するのかを決定したら、実際に制作を依頼する準備を始めましょう。
予算・目的・期限を明確化する
最低限決めておく必要があるのは以下の3点です。
- 予算
- 目的
- 期限
社会人としてまるで当たり前のことをいうようですが、漠然とした目的や予算で企画を持ち込んでくる取引先は意外にも多いです。
制作会社の立場ではそういった問い合わせにはどうしても優先度を下げて取り組むことになります。
自社の案件に真剣に取り合ってもらうためには、以下のように明確に要件を定義するようにしましょう。
| 予算 | 構築と維持費のそれぞれで、どれくらいの予算規模を想定しているか |
|---|---|
| 目的 | 実現したいこととそれぞれの優先順位はどうか |
| 期限 | リリース時期はいつ頃か |
逆にあまり褒められない説明は、予算は「なるべく安く（自社の予算が確保できていない）」、期限も「なるべく早く（自社内でタイムマネジメントが出来ていない）」、おまけに目的も「古臭いデザインを一掃したい（それによって実現したいことがわからない）」といった主体性がない書き方です。
不明点は制作会社に随時確認しても構わないので、まずは自社としてどのような意思を持っているかを明確にするのが重要です。
提案依頼書を作成する
基本の3点が決まったら、次に細かな要件定義に移ります。
インターネット業界における提案依頼書は、一般的にRFP（Request for Proposal）と呼ばれます。
発注者が依頼先にどんな提案を要望するのかを記載したもので、一例としては以下の項目を記載するようにしましょう。
| 項目 | （例） |
|---|---|
| 発注の経緯 | 既存ホームページが古い、スマホ対応をして欲しい |
| 発注の内容 | ホームページの構築のみ、運用やマーケティングも含む |
| スケジュールの目安 | Xカ月程度、Y月初日までに公開 |
| 必要な予算 | 構築フェーズはX万円、運用はY万円／月 |
| 特に求めるスキル | デザイン性、集客性、構築スピード |
既に見積書や打ち合わせで内容をすり合わせていたとしても、改めてRFPとして求める内容を形にしておくと、制作会社側の仕事がしやすいのでプロジェクト全体の質を上げる効果が期待できます。
また後からスケジュールや仕様を変更することになった場合にも、きちんと明文化している資料が残っていると社内外のトラブルを防ぐことにも役立ちます。
提案時のコツ・注意点
それでは最後に、実際に制作会社からRFPを元に詳細な提案を受ける際のコツや注意点を解説します。
ホームページの制作は大変な仕事ですし、また運用フェーズまでお願いする場合には長い付き合いになります。
単なる値段の安さや過去実績の豊富さにとらわれず、より多面的な評価をするようにしましょう。
担当者との相性が良いか確かめる
あまり本質的に聞こえないかもしれませんが、担当者との相性は重要なクライテリア（判断基準）のひとつです。
ホームページ制作の作業段階では、あらゆる変更や追加依頼に対応してもらう場面も出てきます。
公開後も付き合いが続く場合は、深夜や週末にも対応を依頼することが出る可能性もあります。
そこで、担当者との付き合いやすさも考慮するようにしましょう。
たとえば打ち合わせの度に出席者が変わったり、キーパーソンがわかりにくい会社は特別の事情がない限りはもってのほか。
また技術的な話をクライアントにもわかる言葉で説明してくれるか、クライアントの要望を実現可能な範囲で咀嚼してくれるかといった能力も、制作会社の担当者としては必要といえます。
実績やコンペ内容が申し分ない会社でも、もしも担当者に不安があれば発注を決定する前に担当者についての要望を申し出てみるのも一手です。
相性の良い優秀な担当者が伴走してくれるのであれば、多少金額がかさんだとしても依頼する価値があるケースもあります。
予算規模・スピード感が合うかどうか
当たり前のことですが、予算規模とスピード感が合うかどうかは見極めましょう。
簡単に聞こえますが、たとえば基本料金は抑えられていてもオプションや維持費が高額だったり、後付けで費用が発生する可能性もあります。
スケジュールに余裕があるように見えても実装内容が充分でなければ意味がないですし、他の大型クライアントが後から入ってきたせいで蔑ろにされる可能性もあります。
全てを提案書から読み解くことは難しいかもしれませんが、打ち合わせにおける対応やコンペ資料の緻密さ、それからレスポンスのスピード感などから受ける印象は、その後のその会社のアウトプットともよく共通するものです。
提案書を受け取ってから気になることがあったら質問を重ねて、あとで後悔が無いようにしましょう。
特に予算とスピード感はミスできない重要な項目なので、少しでも不安なことがあったら「予算のカバー範囲に関する理解に齟齬がないか」「制作会社の都合でスケジュールが遅れる可能性はないか」など詳細な質問をするようにしましょう。
また、リリース後のバグ解消や運用フェーズで何をカバーしてくれるかも、この時点で確認することが重要です。
提案を複数パターンもらう
ここまで明確になってきたら、いざコンペ形式で意思決定をしていきます。
目安としては3社ほどから提案書をもらうのが一般的。
偉い人からの紹介などの理由で特定の1社からしか話を聞かず運用をはじめてから質の悪さに後悔するケースは世の中に五万とありますし、逆に5〜10社と提案先を増やしたところで手間が増えるだけです。
この時点では、たくさんの選択肢を持つことよりも自社の要望を明確にしてある程度会社の絞り込みを行なった上で提案をもらうようにしましょう。
この時点で気をつけるべきことは、あまり会社の規模にこだわらない点です。
もちろん大手企業の方が安心というのは一理ありますが、ウェブ業界においてはエンジニアとデザイナーの2人組で良質なホームページを世に出しているような人たちもいます。
きちんと提案の質に焦点を置いて見極めていきましょう。
実績のあるホームページ制作会社を選ぶ
今回は、今だ絶えないホームページ制作のニーズに対し、制作会社の選び方のコツと注意点を解説しました。
大手企業だけではなく、個人でも品質の高いものを提供する人も多いウェブ業界。
会社の規模や価格にとらわれず、まずは
- 自社が実現したいことは何か？（目的）
- どれだけの準備が必要か（予算・期限）
といった自分自身の意図を大切にしましょう。
それが、自社のやりたいことを実現するために実績のあるパートナーを選び取るためのキーポイントです。
