みずほ銀行は、日本を代表するメガバンクのひとつで、みずほフィナンシャルグループ傘下の銀行です。
個人顧客は約2,400万、国内法人取引は上場企業の約7割をカバー、海外法人取引は世界の大企業の約8割をカバーしており、強固な事業基盤を誇っています。
給与水準が高く、福利厚生や人材育成が充実していることなどから就職先としても人気があります。
一方で、ネット上にはみずほ銀行について「やばい」「潰れる」といった心配な声もあります。
そのため、みずほ銀行への就職・転職に興味はあるものの、実情はどうなのかちょっと不安に感じる、年収や将来性などについてよく知りたい、などと思われる方は多いでしょう。
そこでこの記事では、みずほ銀行の職種別や年代別の平均年収、ボーナス、残業時間や残業手当、今後の業績予測、会社情報などをまとめて解説します。
| みずほ銀行の年収 | |
|---|---|
| みずほ銀行の平均年収 | 793万円 ※1 |
| みずほ銀行の生涯年収 | 約3億2千万円 ※2 |
| 金融業、保険業の平均年収 | 656万円 ※3 |
| 日本の平均年収 | 458万円 ※3 |
| みずほ銀行の新卒年収 | 26～30万円 ※4 |
※最終更新：2023年10月12日
※2 みずほ銀行の平均年収×40年で算定。
※3 国税庁「令和４年民間給与実態統計調査結果」
※4 みずほフィナンシャルグループ2024年度募集要項
みずほ銀行の平均年収
みずほ銀行の2023年3月期有価証券報告書によると、みずほ銀行の平均年間給与は793万2千円（2022年度）です。
国税庁「令和４年民間給与実態統計調査結果」によると、日本の平均給与は458万円、金融業、保険業の平均年収は656万円なので、みずほ銀行の平均年収は国内平均・業界平均より上回っています。
次に、みずほ銀行の過去5年の平均給与の推移や業績と年収の相関を解説します。
平均年収動向：過去5年の推移
| 年度 | 平均年間給与 |
|---|---|
| 2018 | 737.2万円 |
| 2019 | 735.8万円 |
| 2020 | 729.3万円 |
| 2021 | 769.5万円 |
| 2022 | 793.2万円 |
（みずほ銀行各年度有価証券報告書より作成）
みずほ銀行の各年度有価証券報告書によると、みずほ銀行の平均年間給与は2018年度が737万2千円で、2020年度まで微減でした。
その後は増加し、2021年度は769万5千円、2022年度は793万2千円となっています。
増加の要因としては、銀行としての業績アップに加え、2021年に基幹職（いわゆる総合職）と特定職（一般職）が統合され、給与水準が比較的低い特定職が廃止されたことが影響していると考えられます。
みずほ銀行の業績と年収の相関
| 年度 | 平均年間給与 | 売上高（経常収益） |
|---|---|---|
| 2018 | 737.2万円 | 2兆6,169億円 |
| 2019 | 735.8万円 | 2兆7,622億円 |
| 2020 | 729.3万円 | 2兆1,329億円 |
| 2021 | 769.5万円 | 2兆1,471億円 |
| 2022 | 793.2万円 | 3兆6,652億円 |
（みずほ銀行各年度有価証券報告書より作成）
みずほ銀行の売上高（経常収益）は、2021年度まで2兆円台で推移してきましたが、構造改革による経費削減や政策保有株式の売却、前年度の外債健全化等により2022年度は大幅に増加し、3兆6,652億円となっています。
一方、平均年収は2020年度まで微減、その後は増加したものの、経常収益に比例するほどの伸びとはなっていません。
みずほ銀行の給与体系は年功序列で、支店や個人の業績評価による賞与の増減はあるものの、その割合が比較的小さいことが要因と考えられます。
みずほ銀行の将来性・今後の業績予測
みずほ銀行は将来性が期待できると考えられます。
理由を解説します。
経営基盤改革への取り組み
みずほ銀行は、2021年から2022年にかけて相次いで大規模なシステム障害を引き起こし、業務改善命令や是正措置命令が発令されるに至っています。
みずほ銀行は富士銀行、第一勧業銀行、日本興業銀行の3銀行が合併して出来た銀行ですが、3銀行のシステムを無理に統合して使用していたことが主な原因とされています。
システム障害の影響に加え、マイナス金利政策による利益減少もあり、一時期は収益が落ち込みましたが、その後は、失墜した信用を取り戻すべく経営体制を一新し、システムの安定稼働対策の見直し、企業風土の変革等の取り組みを進め、経常収益が大きく回復しています。
現在、システム障害の再発防止に加え、オフィス・機能集約や業務スタイルの変革等の取り組みも進展しており、経営の効率化が順調に進んでいます。
財務構造の改革
みずほ銀行の経営状況は、グループ全体として取り組んでいる外債健全化や政策保有株式の売却、経営効率化による経費削減、顧客部門の伸びなどにより、収益の質が着実に向上しています。
今後も連結ROEのさらなる向上を図るなど、経営改善に向けた継続的な取り組みを進めることとしており、収益の質の更なる向上が期待できます。
追い風となる時代ニーズ
現在、ウクライナ情勢を引き金とする世界的な資源価格高騰やインフレ等により経済不安が続いています（2023年10月現在）。
原材料価格の高騰に加え、円安の影響やコロナ禍からの回復傾向もあり、国内外で資金需要が増加しています。
このような経営環境を背景に、みずほ銀行では、グループ全体の経営資源を最大限に有効活用しながら、競争力を強化していくこととしています。
グループ全体としてデジタル化の徹底推進を図り、キャッシュレス化の推進に取り組むことや、新NISA市場への顧客基盤強化・アライアンス強化（他社との連携）、中小企業等への戦略的投資、グローバルCIBビジネスやDXビジネスの拡大など、多方面から時代ニーズに応じた取り組みを実施していくことで、今後も成長が期待できます。
みずほ銀行の職種別平均年収
| 職種 | 平均年収 |
|---|---|
| 営業系 （営業、MR、営業企画 他） | 686万円（平均年齢32.5歳） |
| 企画・事務・管理系 （経営企画、広報、人事、事務 他） | 619万円（平均年齢36.5歳） |
| 専門職系 （コンサルタント、金融、不動産） | 635万円（平均年齢37.1歳） |
みずほ銀行の職種別平均年収は、ライトハウスに投稿された回答によると、営業系が686万円、企画・事務・管理系が619万円、専門職系が635万円となっています。
なお、ライトハウスの回答者全体の平均年収は663万円で、有価証券報告書による平均年収（793万2千円）はこれを大きく上回っていることから、実際の各職種の年収もライトハウスの回答より高い可能性があります。
みずほ銀行の給与は年功序列型で、営業職では個人の成績が多少年収に反映されますが、それ以外は支店全体の業績や転勤の有無による違いは生じても、職種別の差はあまり大きくはなく、役職別の差の方が大きいのが現状です。
そこで、次に役職別平均年収をご紹介します。
役職別平均年収
| 役職 | 平均年収 |
|---|---|
| アソシエイト（役職なし） | 400万円～600万円 |
| リーダー（支店長代理等） | 600万円～1000万円 |
| マネジメント（調査役・課長・部長代理クラス） | 1000万円～1300万円 |
| エグゼクティブ（次長・部長・支店長クラス） | 1300万円～ |
みずほ銀行で入社すぐの一般行員（平行員）の平均年収は600万円未満です。
新卒の場合、入社後数年で支店長代理等の肩書きが付き、このクラスの平均年収は1000万円未満程度です。
順調に昇格・昇給すると、入社後およそ10年程度で課長クラスとなり、年収が1000万円以上となります。
その後はポストが少なくなるので出世できるかどうかはその人次第ですが、支店長クラスで1300万円以上となります。
みずほ銀行の年代別平均年収
| 年齢 | 平均年収 | 最高年収 | 回答人数 |
|---|---|---|---|
| 25~29歳 | 497万円 | 1100万円 | 233人 |
| 30~34歳 | 691万円 | 1200万円 | 105人 |
| 35~39歳 | 704万円 | 1400万円 | 85人 |
| 40~44歳 | 893万円 | 1400万円 | 30人 |
| 50~54歳 | 1154万円 | 1900万円 | 40人 |
（ライトハウス：みずほ銀行株式会社の年収データより）
※45～49歳はデータなし
ライトハウスの回答によると、みずほ銀行の平均年収は、25～29歳が497万円、30～34歳が691万円、35～39歳が704万円などとなっており、年齢に伴い平均年収も上がる傾向にあります。
45～49歳はライトハウスにデータがありませんでしたが、40~44歳と50~54歳の年収の間くらいの金額であると推測できます。
各年代とも、最高年収がかなり高い人もおり、役職、職種等によっては高年収も狙えるようです。
なお、職種別平均年収と同様に、実際の年代別平均年収もライトハウスの回答より高い可能性があります。
みずほ銀行の新卒の初任給・年収
みずほ銀行の新卒採用は、グループ企業5社（みずほ銀行、みずほフィナンシャルグループ、みずほ信託銀行、みずほ証券、みずほリサーチ&テクノロジーズ）による「みずほフィナンシャルグループ採用プロジェクトチーム」で合同採用されていて、募集要項も5社共通です。
2024年度の募集要項によると、初任給は四年制大学卒で26万円、大学院修士課程修了で28万円、大学院博士課程修了で30万円です。
仮に基本給の4か月分の賞与が支給されるとすると、みずほ銀行の初年度の年収は大卒で約416万円、大学院修士課程修了で約448万円、博士課程修了で約480万円です。
また、賞与が基本給の5か月分の場合は、それぞれ約442万円、約476万円、約510万円です。
なお、通勤手当等は別途支給されます。
みずほ銀行の求人情報
みずほ銀行の求人情報の一例をご紹介します。
新卒採用情報
| 職種 | キャリア特定型 コーポレートインベストメントバンキングコース（CIBコース） |
|---|---|
| 雇用形態 | 契約期間の定めなし（正社員） （6ヵ月以内の試用期間を設けることがある） |
| 勤務地 | 国内・海外の拠点や本部 |
| 給与 | 四年制大学卒：260,000円 大学院修士課程修了：280,000円 大学院博士課程修了：300,000円 |
| 諸手当 | 通勤補給費全額支給、昼食費補助 等 |
| 昇給・賞与 | 昇給：年1回 賞与：年2回 |
| 勤務 | 始業時刻8時40分、終業時刻17時10分（休憩時間60分） 一部部署で、始業時刻9時00分、終業時刻17時30分 ※勤務する部署においてフレックス勤務制度が導入されている場合には、その時間運営に従う |
| 休日・休暇 | 土日、祝日、年末年始 その他長期休暇制度等の有給休暇あり |
新卒でみずほ銀行への就職を希望する場合、「キャリア特定型」「オーダーメイド型」「オープン型」の3つの型（全13コース）からコースを選択して応募します。
雇用形態や給与、勤務時間等は各コース共通ですが、勤務地・配属先や仕事内容がコースによって異なります。
上記は、キャリア特定型（CIBコース）の求人情報です。
このコースは、大企業担当営業部等に所属し、グローバル企業向けの法人営業や海外駐在等に従事ながらキャリアを形成します。
なお、首都圏以外に配属・転勤となった時は隔地間移動手当が支給されます。
中途採用情報
| 職種 | 大企業審査（与信案件審査・格付審査） |
|---|---|
| 応募資格 | 【希望要件】以下のいずれかがあると望ましい ・与信・投資案件に関する営業・審査経験 ・金融機関、格付機関、官公庁、大企業等での勤務経験（特定業種・業界の知見やコーポレートファイナンスの知識があればなお良し） ・語学力（TOEIC720点） |
| 雇用形態 | 期間の定めなし（経験によりプロフェッショナル契約（年俸制の1年更新）での提示になる場合あり） 試用期間あり（6ヶ月）、給与は同額 |
| 勤務地 | 東京都 |
| 給与 | 規定による（能力・適性などにより決定） |
| 諸手当 | 通勤補給費全額支給、昼食費補助 等 |
| 勤務 | 始業時刻8時40分、終業時刻17時10分（休憩時間60分） ※勤務する部署においてフレックス勤務制度が導入されている場合には、その時間運営に従う |
| 休日・休暇 | 土日、祝日、年末年始 有給休暇（年間21日、但し初年度は採用月による） その他特別休暇等あり |
引用：みずほ銀行募集要項
みずほ銀行の中途採用（キャリア採用）は、募集職種から希望の職種を選んで応募します。
上記の求人情報は、企業の与信案件審査や行内格付付与、与信管理業務等を行うものです。
必須条件はありませんが、与信・投資案件に関する営業・審査経験、金融機関等での勤務経験、語学力が希望要件となっています。
キャリア採用者の場合、給与は能力や経験等を考慮した金額となります。
みずほ銀行の会社概要
| 会社名 | 株式会社みずほ銀行 |
|---|---|
| 代表者 | 取締役頭取 加藤 勝彦 |
| 発足日 | 2013年7月1日 |
| 本社所在地 | 〒100–8176 東京都千代田区大手町1丁目5番5号（大手町タワー） |
| 資本金 | 1兆4,040億円（2023年3月31日現在） |
| 従業員数 | 24,652名（2023年3月31日現在） |
| 主な事業内容 | 預金業務、貸出業務、商品有価証券売買業務、有価証券投資業務、内国為替業務、外国為替業務、社債受託および登録業務等 |
| 平均年齢 | 39.5歳 |
| 平均勤続年齢 | 15.4年 |
※最終更新：2023年10月12日
みずほ銀行は、日本最古の銀行である第一国立銀行（1873年設立）がルーツとなっており、現在でも金融機関コード（銀行コード）は「0001」です。
第一国立銀行（後の第一銀行）は1971年に日本勧業銀行と合併し、第一勧業銀行が発足しました。
一方、1880年に安田銀行が創業（後に富士銀行に改称）しました。
富士銀行、第一勧業銀行、日本興業銀行は、2000年に親会社となるみずほホールディングスを設立し、2002年には3銀行の分割・合併により、みずほ銀行とみずほコーポレート銀行となりました。
その後、2013年にみずほコーポレート銀行がみずほ銀行を吸収合併し、同時に行名をみずほ銀行に変更して、現在のみずほ銀行が発足しました。
みずほ銀行の特徴
現在のみずほ銀行は、総資産額226兆2,771億円の巨大銀行で、日本の3大メガバンクのひとつとなっています。
みずほ銀行は、メガバンクで唯一、47都道府県すべてに有人店舗を構えており、個人や中小企業向けサービスを多く行っています。
グループ全体として「One MIZUHO戦略」を掲げており、銀行や信託、証券等を一体的、戦略的に運営することで、高度なサービスを提供することを強みとしています。
みずほ銀行の同業界競合他社との年収比較
| 会社名 | 平均年収 | 2022年度売上高 （経常収益） |
|---|---|---|
| みずほ銀行 | 793.2万円 | 3兆6,652億円 |
| 三菱UFJ銀行 ※1 | 784.6万円 | 4兆7,996億円 |
| 三井住友銀行 ※2 | 842.8万円 | 4兆1,336億円 |
※1 三菱UFJ銀行2023年3月期有価証券報告書
※2 三井住友銀行2023年3月期有価証券報告書
みずほ銀行は、三菱UFJ銀行、三井住友銀行とともに「メガバンク」と呼ばれています。
メガバンクは、法律・制度上の明確な定義があるわけではありませんが、一般に総資産が1兆ドル以上の巨大銀行を指し、国内のメガバンクは上記3行のみとされています。
ここでは、みずほ銀行の年収を同業界競合他社と比較するため、メガバンク3行の平均年収と経常収益（一般的な企業の売上高）を見てみましょう。
3銀行の中で2022年度売上高（経常収益）がもっとも高いのは三菱UFJ銀行で4兆7,996億円、次いで三井住友銀行が4兆1,336億円、みずほ銀行は3兆6,652億円で3番目です。
一方、平均年収は三井住友銀行が842.8万円でもっとも高く、みずほ銀行が784.6万円、三菱UFJ銀行が793.2万円で、経常収益とは順位が入れ替わっています。
みずほ銀行の平均年収は、同業界競合他社とほぼ同程度と言えます。
なお、東京商工リサーチの国内69銀行「平均年間給与」調査によると、国内69銀行の平均年収は617.8万円なので、みずほ銀行を含むメガバンクはいずれも国内銀行の平均をかなり上回っています。
みずほ銀行の給与・評価制度
みずほ銀行の給与体系は、年功序列型です。
初任給や入社数年間の給与はあまり高くはありませんが、その後は昇給幅が大きくなり、部署や役職によってはかなりの高収入も期待できます。
グループ全体として残業時間の削減に取り組んでいることもあり、残業は多くはありませんので、残業代で大きく稼ぐことは難しいでしょう。
ボーナス・賞与は組織の業績や個人の評価がある程度は反映されます。
なお、諸手当として、通勤補給費は全額支給で、昼食費補助等もあります。
2024年度から「役割給」導入予定
みずほ銀行では、2024年度から「役割給」という給与・処遇制度の仕組みが導入される予定です。
みずほ銀行の給与・評価制度は、これまでは年功序列型で、年齢や勤務地要件、働き方（転勤の有無等）の要件によりかなりシステマティックに金額が決まっていましたが、役割給では、従業員一人一人の貢献度合いによって給与が決まります。
また、賞与はグループ全体の業績と個人評価で決まることとなり、これまでより個人の貢献、成果が反映されやすくなります。
みずほ銀行の残業時間と残業手当
1月あたりの平均残業時間は、みずほフィナンシャルグループ、みずほ銀行、みずほ信託銀行の集計値が公表されていて、2022年度で22.1時間です（ESGデータブックより）。
また、1月あたりの残業時間が60時間を超える割合は0％です。
みずほ銀行の残業時間は一般的な企業と同レベルで、極端な長時間勤務ということはないと言えます。
また、口コミによると労働時間はしっかりと管理されていて、残業手当はきちんと支払われます。
みずほ銀行では、グループ全体で働き方改革を進めていて、業務効率化、生産性向上や定時退社日の設定などにより、残業時間削減に取り組んでいます。
みずほ銀行のボーナス・賞与
みずほ銀行のボーナス・賞与は年2回（6月・12月）です。
有価証券報告書による賞与引当金（264億6百万円）を従業員数（24,652人）で割ると約107万円となり、これがみずほ銀行（2022年度）の平均的なボーナス・賞与金額であると言えます。
先に紹介したみずほ銀行の平均年間給与（793万2千円）にはこの金額を含んでいます。
なお、ボーナス・賞与は、銀行全体の業績のほか、所属部署、職種や役職、個人の評価等により変動するので、この金額は目安程度に捉えてください。
みずほ銀行の福利厚生について
みずほ銀行の新卒募集要項によると、福利厚生は、以下の通りとなっています。
- 各種社会保険完備
- 持株会制度
- 企業主導型保育園入園サポート
- ベビーシッター育児割引制度
- 住宅関連制度
- 財産形成支援制度
- 余暇支援制度 等
若手は給与・年収が非常に高いわけではないものの、福利厚生が手厚いため生活はしやすい旨の口コミもありました。
また、みずほ銀行は、グループ全体としてワーク・ライフ・バランス推進にも取り組んでいて、サテライトオフィス設置、リモートワーク導入等による多様な働き方の推進や、仕事と育児・介護の両立支援も行われています。
有給休暇取得率の向上も推進しており、半日単位の有給休暇のほか、以下のような様々な休暇制度も整備されています。
- 配偶者出産休暇
- リフレッシュ休暇
- 自己啓発休暇
- ボランティア休暇
みずほ銀行への転職におすすめ転職エージェント
みずほ銀行は給与水準が安定しており年数に応じた昇給が期待できることや、福利厚生、研修が手厚いことなどから、就職先として高い人気があります。
そのため、みずほ銀行への転職には転職エージェントを活用し、確度を高めるのがおすすめです。
ここでは、みずほ銀行への転職におすすめの転職エージェントを3社ご紹介します。
リクルートダイレクトスカウト
リクルートダイレクトスカウトは、ハイクラス転職に特化したスカウト型の転職エージェントです。
- 利用方法は登録するだけ
- 年収800～2,000万円のハイクラス求人案件が豊富
- 自分の市場価値を知ることができる
リクルートダイレクトスカウトは、登録するとその情報をヘッドハンターが見て、希望に沿う求人案件情報を探してくれます。
また、企業が匿名のレジュメを見て、企業側の条件に合う求職者に連絡してくることもあります。
求職者は、最初に情報を登録するだけで、後はスカウト情報が来るのを待っているだけで良いので、転職活動にあまり時間を割けない方に利用が向いているサービスです。
みずほ銀行のような人気の高い企業の求人情報でもタイミングを逃すことなく情報を入手できますし、高年収の案件も多いので、収入面を重視する方にもおすすめします。
| リクルートダイレクトスカウトの基本情報 | |
|---|---|
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| 公開求人数 | 304,408件（2024年6月14日現在） |
| 非公開求人数 | 約30万件以上 |
| 主な求人職種 | 全職種 |
| 対応地域 | 全国 |
| 料金 | 無料 |
| 公式サイト | https://directscout.recruit.co.jp/ |
doda
dodaは、経験者採用を得意とする業界トップクラスの転職エージェントです。
- 約22万件の公開求人数
- 即戦力採用に強み
- 転職活動への各種サポート充実
dodaは求人広告媒体として知られていますが、人材紹介サービスも広く行っています。
登録者数が多いため、幅広い採用企業が利用しており、求人数も多くなっています。
幅広い企業の求人情報があるため、業種・職種にこだわりたい方でも利用しやすいサービスです。
オンラインでの転職タイプ診断や書類作成ツールや、各種イベントなど、様々なサポートを展開しています。
みずほ銀行への転職を迷っている方は診断を利用してみるとか、高倍率を突破するために書類作成ツールを活用してみるなど、求職活動のステップに応じた活用が可能となりますので、ぜひ登録をおすすめします。
| dodaの基本情報 | |
| 運営会社 | 株式会社パーソナルキャリア |
| 公開求人数 | 248,404件（2024年6月14日現在） |
| 非公開求人数 | 約3万件以上 |
| 主な求人職種 | 全職種 |
| 対応地域 | 全国 |
| 料金 | 無料 |
| 公式サイト | https://doda.jp/ |
マイナビエージェント
マイナビエージェントは、転職に強い人材紹介サービスで、第二新卒の転職も得意としています。
- 幅広い業種・職種の求人情報
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マイナビエージェントには各業界に特化したアドバイザーが在籍しており、アドバイザーの質が高いことでも知られています。
転職回数別のサポートも充実しており、転職が初めての方でも転職経験者の方でも状況に応じたサポートをしてもらえます。
レジュメ添削、面接対策のサポートもしっかりしているので、みずほ銀行のような人気企業への転職をお考えの方に特におすすめです。
| マイナビエージェントの基本情報 | |
| 運営会社 | 株式会社マイナビ |
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| 対応地域 | 全国 |
| 料金 | 無料 |
| 公式サイト | https://mynavi-agent.jp/ |
※マイナビのプロモーションを含みます
みずほ銀行の年収に関するQ&A
みずほ銀行の年収に関して気になるQ&Aをご紹介します。
みずほ銀行の年収は低いのですか？
みずほ銀行の平均年収は2022年度で793万2千円です。
日本の平均（458万円）を大きく上回っており、年収が低いということはありません。
ただし、みずほ銀行より平均年収が高い銀行もあり、たとえば、あおぞら銀行は869.6万円（2023年3月期有価証券報告書）、先にご紹介した三井住友銀行は842.8万円です。
みずほ銀行の女性の平均年収はどのくらいですか？
みずほ銀行の有価証券報告書によると、みずほ銀行の男女の賃金の差異は41.8％となっています。
みずほ銀行で働く人の男女比は公表されていませんが、仮に男性と女性が同数で、男性の平均年収が1,119万円、女性の平均年収が468万円（＝男性の41.8％）とすれば、全体の平均が793万円となり、実際の金額にかなり近い値となります。
同様に、働く人の男女比が6:4とすると、男性の平均年収が1,034万円、女性の平均年収が432万円で全体の平均が793万円となります。
男女比が違えば金額も変わりますが、みずほ銀行の女性の平均年収は400万円台であると推測できます。
なお、女性の方が平均年収が少ないのは、年収が高い管理職に女性が少ないことや、全国の転勤があるような職種には男性が多いこと、男性の方が勤務時間が長い傾向にあることなどが要因で、みずほ銀行の給与体系としてはじめから男女で差があるわけではありません。
みずほ銀行で年収2000万円は可能ですか？
みずほ銀行で年収2000万円以上を得ることは可能です。
みずほ銀行のようなメガバンクでは、部長や支店長クラスの年収が1500万円～2000万円程度と言われています。
かなり狭き門ではありますが、もし執行役員などに出世できれば、さらに高収入が期待できます。
また、海外に赴任すると、国によっては日本国内の2倍近い年収となることもあり、40代未満でも年収が2000万円以上となることがあります。
みずほ銀行の年収まとめ
この記事では、みずほ銀行の平均年収、ボーナス・賞与、評判・口コミなどについてご紹介しました。
みずほ銀行の平均年収は日本の銀行の中でも高水準である一方で、残業が少なく、福利厚生や人材育成が充実していることなどから、転職先としても非常に人気が高い銀行です。
みずほ銀行への転職はかなりの高倍率となるのが常なので、みずほ銀行への転職を希望するなら、事前準備や面接対策等を相当しっかりとする必要があります。
そのため、この記事でご紹介したようなみずほ銀行の転職に強いエージェントに複数登録し、転職のプロフェッショナルからの助言・情報等を大いに活用することをおすすめします。
