リンクアンドモチベーションは、モチベーションエンジニアリングによって組織と個人の変革機会を提供し、意味のあふれる社会を実現することを掲げている珍しいコンサルティングファームです。創業は2000年4月で、2017年は政府が推進している働き方改革の波を追い風にして、増収増益を実現しています。

コンサルティングファームとしては他に類を見ないオンリーワンのファームで、戦略やIT、資金調達ではない方法でサービスを提供しているので、サービス内容がわかりにくい側面もあります。

今回はリンクアンドモチベーションの年収や中途で採用されるための条件を整理しました。

リンクアンドモチベーションの年収は標準的

リンクアンドモチベーションの年収を、採用情報などから独自に調査しました。年代別に見ると大体以下のような推移になります。

  • 新卒~20代半ば:450~480万円程度
  • 20代後半~30歳前半:460~550万円程度
  • 30代(管理職):580~680万円程度
  • 40代前半:680~720万円程度
  • 40代後半以降:700~750万円程度

上記は目安の金額で、実際の支給金額は各個人の評価結果や採用時の経験や能力によって異なるので、あくまで参考程度と捉えてください。

リンクアンドモチベーションの給与はコンサルティング業界の中では低い方ですが、国内の上場企業平均給与と比べると高いとも言えます。年2回昇給タイミングがあるのに加え、プレミアム報酬と呼ばれる定期賞与が年4回支給されます。チャレンジングに成果を残せる場合は、賞与が多くなるので年収も高くなるでしょう。

リンクアンドモチベーションの主な事業内容

リンクアンドモチベーションは、現在は会長である小笹芳央氏が「モチベーション」にフォーカスして創業した経営コンサルティング会社です。

リンクアンドモチベーショングループとしては、組織開発ディビジョン、個人開発ディビジョン、マッチングディビジョンの3つに分かれてサービスを提供していますが、コンサルティング会社であるリンクアンドモチベーションは組織開発ディビジョンに分類されています。

基幹技術である「モチベーションエンジニアリング」をベースにした組織開発や人材育成、及びトータルソリューションがサービス内容として挙げられていますが、例としては組織診断や人事制度構築、中期経営計画の浸透施策検討実施、個人社員向けの診断サービス、新卒層、管理職層別研修サービス、人材採用戦略の設計など、組織と人に関連するサービスがメインになっています。

過去にHR領域での業務経験がある方や、法人向けサービスの営業経験がある方には合っている企業と言えます。

リンクアンドモチベーションの激務度や社風について

リンクアンドモチベーションは他のコンサルティング会社と同様に激務であることに変わりはありません。裁量労働制が採られているので、社員それぞれが結果を出すべく長時間労働になる場合も多く発生します。

業務に興味があって組織や個人を良くしたいと思いながら働く人が多いので、ある程度仕事量が多くても問題なく仕事をする人が多いようです。一方で、激務過ぎて耐えられずに辞める人材もいます。もし転職を検討している場合は入社前に覚悟しておいた方が良いでしょう。

社風は風通しが良く、就職・転職のための企業リサーチサイト「Vokers」の運営元が発表した社員が選ぶ「働きがいのある企業ランキング2017」」の中の「オープンな社風ランキング」で1位にランクインするほどです。近年深刻な労働力不足や、多くの事業者に求められている働き方改革の波から、人事戦略の重要性が見直されているタイミングなので、より注目度は上がっている企業と言えます。

リンクアンドモチベーションで必要とされるスキル

リンクアンドモチベーションでは、コンサルタントとしての就業経験は求めていません。ただし、コンサルタントに必要な論理的思考や創造性、人を扱うサービスを提供するという特性から人の気持ちを理解することができる点を重視しています。

募集要項上では、社会人経験2年以上かつ、企画提案型の法人営業経験、経営・組織人事、採用、教育に関する職務経験、コンサルティング業務経験のいずれかがあれば良いとしています。コンサルティングに限らず、サービス内容に親和性のある業務経験があることが必要とされています。

リンクアンドモチベーションへの転職に向いている人

以上の内容を踏まえると、リンクアンドモチベーションへの転職に向いているのは以下の3点の要素を持ち合わせている人と言えます。

  • 組織や人を通したコンサルティングをしたいこと
  • 厳しくも成長できる環境に身を置きたいこと
  • ベンチャー気質のある企業の経営にも関わりたいこと

リンクアンドモチベーションは創業から20年弱の企業なので、大企業に比べて社内制度は発展途上な部分がある可能性がありますが、人事分野は今後の日本社会で重要な分野になるはずなので、将来を見越して力をつけるために入社するのは良い選択と言えるでしょう。

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