日本総合研究所（jri）は、シンクタンク、コンサルティング、ITソリューションの3つの機能を有する総合情報サービス企業です。
三井住友フィナンシャルグループに属する銀行系のシステムインテグレーター兼シンクタンクであり、1969年の創業以来、長年グループの基幹業務システムの開発や運用を行ってきました。
東京の他に大阪でもオフィスを構え、2400名程度の従業員が働いています。
今回は日本総研の年収や中途採用されるための条件について調査し整理しました。
| 日本総研の年収 | |
|---|---|
| 日本総研の平均年収 | 696万円※1 |
| 日本総研の生涯年収 | 約2.5億円 |
| 業界の平均年収 | 656万円※2 |
| 日本の平均年収 | 458万円※3 |
| 日本総研の新卒年収 | 350万円 |
※最終更新：2023年11月
※1出典：OpenWork-株式会社日本総合研究所
※2出典：国税庁-民間給与実態統計調査
※3出典：国税庁-平均給与
日本総研の平均年収
日本総研の業績と年収推移
| 日本総研の年収と業績 | ||
|---|---|---|
| 2022年3月期 | 売上高2,197億円 | 平均年収：696万円 |
| 2021年3月期 | 売上高2,143億円 | 平均年収：670万円 |
| 2020年3月期 | 売上高1,744億円 | 平均年収：632万円 |
※最終更新：2023年10月
※出典：株式会社日本総合研究所-電子公告
2020年度～2021年度にかけて売上高が122％も伸長しています。
この売上規模でここまで成長した背景は明かされていませんが、コロナ渦も一定影響していると想定されます。
一方で2021年度から2022年度にかけては微増となり、それに伴って平均年収の伸びも鈍化しています。
とはいえ、今後も堅調に売り上げ拡大が見込める業態であるため、引き続き高年収を得られる魅力的な会社であることに変わりわなさそうです。
日本総研のボーナス
OpenWorkの口コミを参考に日本総研のボーナスを紹介します。
年功序列の会社であることもあり、年次が上がるにつれてボーナスが高くなる傾向があります。
在籍3年未満の新卒で年60万円、在籍3～5年で年100万円、在籍5年～10年で年200万円などです。
OpenWorkを見る限りでは、システムエンジニアや営業職のボーナスが高く、一般職や事務職（経理などを含む）はボーナスが少ない方が多いようです。
また、役職者になれば裁量労働制となり、基本給やボーナスがグッと上がるようです。
日本総研の職種別平均年収
| 日本総研の職種別年収 | |
|---|---|
| エンジニア・SE | 推定年収：622万円 |
| プロジェクトマネージャー | 推定年収：721万円 |
| コンサルタント | 推定年収：1,044万円 |
※最終更新：2023年11月
※1出典：OpenWork-株式会社日本総合研究所
OpenWorkの口コミを参考に日本総研の職種別年収を紹介します。
コンサルタントの年収が最も高く、ITや開発、エンジニアなどシステム人材の年収が低い傾向にあります。
一方で、同じ職種でも評価次第でピンキリとなっています。
例えば、日本総研の職層は「～4年目→5～8年目→8年目～」に分かれ、そのタイミングがきた際に年次で積み上げてきた評価次第で、職層が変わるか決まります。
よって、同じエンジニアでも年収600万円の人と800万円の人が同時に存在する形は十分あり得ます。ある意味、実績に応じて評価されるため成果を残せば高年収を目指せる会社とも言えます。
日本総研の同業界競合他社との年収比較
※最終更新：2023年11月
※1出典：OpenWork-株式会社日本総合研究所
※2出典：OpenWork-株式会社野村研究所
※3出典：OpenWork-株式会社三菱総合研究所
※4出典：OpenWork-株式会社大和総研
国内のシンクタンク3社と比較してみました。
結果として、競合と比べると日本総研の年収は低い傾向にあることが分かりました。
もう少し深く見てみると、20代や30代の年収は各社ほとんど横並びですが、競合は40代以降から平均年収がぐっと上がっており年収1,000万円を超えている傾向があります。
一方で日本総研では40代を超えても900万円台にとどまっており、その結果会社全体の平均年収が低い傾向にあるようでした。
よって、20代の若手であれば年収差がないため、ワークライフバランスの整った日本総研も良いかと思いますが、40代を超えたベテラン社員からすると経済的な魅力が足りないと言えそうです。
日本総研の残業時間と残業手当
超激務というわけではありませんが、ある程度は覚悟が必要です。休暇については比較的取りやすく、上司の承認も容易に下りるようです。
しかし、部署や業務の状況によりますが、比較的業務量は多いため残業もよく発生します。管理職以上は裁量労働制が適用されるため残業代が出ません。20時を過ぎても仕事をしている人は多いようです。
例えば、学部卒入社で2年目（総合職の間）までは残業代が付きますが、3年目以降で専門職になると固定残業制となります。
3年目以降は業務量も増えるためみなし残業時間に収まらず、結果的に残業代が減ってしまう方もいるようです。
これらを踏まえると、専門職以降は深夜残業や休日出勤をしても残業代が見込めないため、生産性を高めて労働時間を縮める努力が必要と言えそうです。
日本総研の主な事業内容
日本総研の主な事業は、シンクタンク、コンサルティング、ITソリューションですが、いずれにおいても企業や社会に対する新たな課題の提示や発信、課題に対する解決策の提示と解決への取り組み、新たな市場や事業の創出などを見据えています。
それぞれの分野で企業や社会が求める創造的な付加価値を生み出すとして「知識エンジニアリング」活動を事業の中心としています。これらの中でも特に強いのは、創業時から三井住友フィナンシャルグループ向けに行ってきたシステムインテグレーションになります。
金融系のシステムとして高いセキュリティや拡張性が要求されてきたので、提供するサービスもこれらが如実に反映されています。他に創発戦略センターが行う社会課題の解決や、リサーチ・コンサルティング部門として政策提言やインキュベーション、戦略立案から実現までのサービスを提供しています。
創発戦略センターについては、日本に新興市場がない中での起業の重要性が叫ばれていた1990年代後半にて、大企業の出資によるベンチャービジネス立ち上げの必要性を問い、複数のベンチャービジネスを立ち上げてきた実績があります。
日本総研の福利厚生について
制度として2か月に1回好きな日に休暇を取るスポット休暇制度が用意されている他、5日間以上の連続休暇を取ることも推奨されています。
案件が忙しい場合を除けば基本的に休みはしっかり取れるでしょう。
福利厚生については、家賃補助や社宅、昼食補給金、退職金制度があります。産休や育休を取得してから業務に復帰している社員も多く、男女ともにワークライフバランスを保ちながら働いているようです。
日本総研で求められる人材は
日本総研ではいずれの部門においても通年で中途採用での人材を募集しています。
事業全体として、利益を上げることはもちろん、社会課題の提起や解決までのアクションまでを担っているので、社会課題の解決に興味がある方には合っています。
部門別についてみると、ITソリューションの場合は事業戦略を実現するためのIT化構想やプロジェクト推進、システム開発を担うため、金融系のシステム開発やプロジェクトマネジメントを行った経験がある方に合っているでしょう。
必要な資格として基本情報技術者あるいはベンダー系の資格を保有していることが必須になります。
コンサルティングについても経験者採用となっており、コンサルティングファーム等でコンサルタントとして業務を行った経験があることが必要です。
募集分野に対する実務経験も必要になります。
インキュベーションについては、社会的課題の解決に向けたビジョン・コンセプトづくりや具体化への強い想いを持っている方で、募集分野に関する知識があることが要求されます。
日本総研への転職に向いている人
以上の内容を踏まえると、日本総研への転職に向いているのは以下の3点の要素を持ち合わせている人と言えます。
- 過去にSEやコンサルタントなどの職務経験があること
- 社会課題の解決に興味があり、仕事を通して関わりたいこと
- 日系企業で腰を据えて長期で働きたいこと
日本総研は銀行系で安定している企業です。
経験者採用としては比較的チャレンジしやすい企業なので、ぜひトライしてみてください。
日本総研への転職を検討している方がすべき１つのこと
ハイクラス求人を扱っている転職エージェントに登録してみてください。
その理由は下記3点です。
- Webには出てこない日本総研のリアルな情報が手に入る可能性がある
- 日本総研およびその他企業の非公開求人を紹介してもらえる
- 面接対策や年収アップ交渉をしてもらえるため、効率的に転職活動ができる
日本総研への転職を目指す方へのおすすめエージェント
日本総研を目指す方にオススメな転職エージェントは以下です。
- アクシスコンサルティング
- リクルートダイレクトスカウト
- アサイン
アクシスコンサルティング
| 運営会社 | アクシスコンサルティング株式会社 |
| 公式サイト | https://www.axc.ne.jp/ |
| 公開求人数 | 非公開（2024年6月7日現在） |
| 主な求人職種 | コンサルティング業界 |
アクシスコンサルティングは、特にコンサル業界に強みを持ち、約5,000名の現役コンサルを含む約20,000名もの転職志望者の支援をした実績があります。
その実績による信頼からコンサル業界と強いパイプがあり、下記の３つのメリットがあります。
- 業界を熟知した質の高いサポート
- 全体の77％が非公開求人
- 平均支援期間は３年 中長期に渡る支援が受けられる
信念として「生涯のキャリアパートナー」を掲げ、本人のキャリアプランから「今は転職する時期ではない」と判断すれば無理に転職を薦めないなど、視野の広いサポートが受けられるのも特徴です。
関連記事：アクシスコンサルティングの評判・口コミを調査！【転職エージェント】
リクルートダイレクトスカウト
| 運営会社 | 株式会社リクルート |
|---|---|
| 公式サイト | https://directscout.recruit.co.jp/ |
| 公開求人数 | 298,652件（2024年6月7日現在） |
| 主な求人職種 | 全職種 |
リクルートダイレクトスカウトは、その名の通り転職情報サイト大手のリクルート社が運営している転職エージェントです。
高年収が期待されるハイクラス求人に特化していることが特徴であり、約2万件を超えるコンサルティング求人を保有しています。
- 高年収かつ質の高い求人情報が豊富にある
- 年収800万円〜2,000万円の高年収求人を多く扱っており、ハイクラス企業の厳選求人も豊富にある。
- 質の高いヘッドハンターが多数登録しており、自分からアプローチもできる
- 厳選された4,000人以上の優秀なヘッドハンターを揃え、転職者自らヘッドハンターにアプローチをかけることも出来る。
- 無料で自分から求人を検索することができる
- 有料プランに加入せずとも求人の検索・応募が可能。
リクルートというブランドと知名度を最大限に活かすことで、首都圏はもちろん全国各地から求人案件が集約されています。
ハイクラスに特化した求人が集まっているため、将来のライフプランを考えて年収を上げたい若手ビジネスマンにおすすめです。
地方で転職を目指している方にとってもおすすめのエージェントです。
アサイン
| 運営会社 | 株式会社アサイン |
|---|---|
| 公式サイト | https://assign-inc.com/ |
| 公開求人数 | 非公開（2024年6月7日時点） |
| 主な求人職種 | コンサルティング・IT業界 |
アサインは、20代から30代のハイエンド転職に特化したエージェントです。
特に若手のハイエンド転職強みを持ち、2021年JAPAN HEADHUNTER AWARDで最優秀賞を受賞しており、アプリ会員は3万人を超える実績があります。
また、実績による信頼からコンサル業界と強いパイプがあり、下記の３つのメリットがあります。
- 若手のキャリアアップに最適なエージェント
- 若くてもコンサル・IT業界にハイクラスな条件で転職できる。
- 個人に応じたオーダーメイドなキャリア支援
- 一人ひとりに合った長期的なキャリア形成のアドバイスを貰える。
- 独自アプリ「VIEW」による転職サポート
- アサインのノウハウとAIエンジンを融合させたキャリアシミュレーションでキャリア支援してくれる。
中長期を前提としてキャリアサポートを受けたいなら、アサインが最も良いでしょう。
創業5年と歴史は短いですが、徹底した求職者目線で人と向き合う姿勢が最大の特長です。しっかりとキャリアアップ、キャリア形成をプロと進めていきたい方におすすめです。
関連記事：アサイン(ASSIGN)転職エージェントの評判・口コミは？案件の特徴など徹底解説
日本総研を含むキャリアアップを目指す全ての方へ
転職はタイミングが重要です。そして、自分の市場価値を認識することがキャリアアップへの近道です。キャリアおよび年収を上げるなら、売り手市場である今がベストです。
ハイクラス転職に向けて、複数の転職エージェントに登録し比較しするのも転職可能性を高めるポイントです。自分の目的に合ったエージェントを確保し、しっかり活用していきましょう。
皆様の転職が成功することを願っています。
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