日本総合研究所(jri)は、シンクタンク、コンサルティング、ITソリューションの3つの機能を有する総合情報サービス企業です。
三井住友フィナンシャルグループに属する銀行系のシステムインテグレーター兼シンクタンクであり、1969年の創業以来、長年グループの基幹業務システムの開発や運用を行ってきました。
東京の他に大阪でもオフィスを構え、2400名程度の従業員が働いています。
今回は日本総研の年収や中途採用されるための条件について調査し整理しました。
日本総研はシンクタンクとしては年収低め
日本総研ではシンクタンク、コンサルティング、ITソリューションの3つの部門がありますが、ここでは部門に関わらず年齢別のおおよその年収推移を記載します。
年代 | 年収 |
20代 | 400~600万円程度 |
30代 | 500~750万円程度 |
40代 | 700~950万円程度 |
50代 | 850~1020万円程度 |
60代 | 550~660万円程度 |
日本総研は年功序列を採っている企業なので、若手のうちは特に年収が低いです。
実際の支給額は職種によって多少異なりますし、評価が良ければボーナス金額がアップします。
残念ながら外資系IT企業やコンサルティングファームの年収額には及ばず、やや低いです。
ただし、10年目までは残業代が出るので、管理職よりもスタッフ職の給与が高くなることがあります。
年収額だけを見ると低く感じますが、日本総研は日系企業らしく家賃補助をはじめとした各種手当が充実しています。
また評価が悪くてもUp or Outの風潮はないため、長く腰を据えて働くことが可能な環境であると言えます。
日本総研の主な事業内容
日本総研の主な事業は、シンクタンク、コンサルティング、ITソリューションですが、いずれにおいても企業や社会に対する新たな課題の提示や発信、課題に対する解決策の提示と解決への取り組み、新たな市場や事業の創出などを見据えています。
それぞれの分野で企業や社会が求める創造的な付加価値を生み出すとして「知識エンジニアリング」活動を事業の中心としています。これらの中でも特に強いのは、創業時から三井住友フィナンシャルグループ向けに行ってきたシステムインテグレーションになります。
金融系のシステムとして高いセキュリティや拡張性が要求されてきたので、提供するサービスもこれらが如実に反映されています。他に創発戦略センターが行う社会課題の解決や、リサーチ・コンサルティング部門として政策提言やインキュベーション、戦略立案から実現までのサービスを提供しています。
創発戦略センターについては、日本に新興市場がない中での起業の重要性が叫ばれていた1990年代後半にて、大企業の出資によるベンチャービジネス立ち上げの必要性を問い、複数のベンチャービジネスを立ち上げてきた実績があります。
日本総研は激務でやばい?福利厚生について
日本総研では、部署や業務の状況によりますが、比較的業務量は多いため残業もよく発生します。管理職以上は裁量労働制が適用されるため残業代が出ません。20時を過ぎても仕事をしている人は多いようです。
超激務というわけではありませんが、ある程度は覚悟が必要です。休暇については比較的取りやすく、上司の承認も容易に下りるようです。
制度として2か月に1回好きな日に休暇を取るスポット休暇制度が用意されている他、5日間以上の連続休暇を取ることも推奨されています。
案件が忙しい場合を除けば基本的に休みはしっかり取れるでしょう。
福利厚生については、家賃補助や社宅、昼食補給金、退職金制度があります。産休や育休を取得してから業務に復帰している社員も多く、男女ともにワークライフバランスを保ちながら働いているようです。
日本総研で求められる人材は
日本総研ではいずれの部門においても通年で中途採用での人材を募集しています。
事業全体として、利益を上げることはもちろん、社会課題の提起や解決までのアクションまでを担っているので、社会課題の解決に興味がある方には合っています。
部門別についてみると、ITソリューションの場合は事業戦略を実現するためのIT化構想やプロジェクト推進、システム開発を担うため、金融系のシステム開発やプロジェクトマネジメントを行った経験がある方に合っているでしょう。
必要な資格として基本情報技術者あるいはベンダー系の資格を保有していることが必須になります。
コンサルティングについても経験者採用となっており、コンサルティングファーム等でコンサルタントとして業務を行った経験があることが必要です。
募集分野に対する実務経験も必要になります。
インキュベーションについては、社会的課題の解決に向けたビジョン・コンセプトづくりや具体化への強い想いを持っている方で、募集分野に関する知識があることが要求されます。
日本総研への転職に向いている人
以上の内容を踏まえると、日本総研への転職に向いているのは以下の3点の要素を持ち合わせている人と言えます。
- 過去にSEやコンサルタントなどの職務経験があること
- 社会課題の解決に興味があり、仕事を通して関わりたいこと
- 日系企業で腰を据えて長期で働きたいこと
日本総研は銀行系で安定している企業です。
経験者採用としては比較的チャレンジしやすい企業なので、ぜひトライしてみてください。
日本総研への転職を検討している方がすべき1つのこと
ハイクラス求人を扱っている転職エージェントに登録してみてください。
その理由は下記3点です。
- Webには出てこない日本総研のリアルな情報が手に入る可能性がある
- 日本総研およびその他企業の非公開求人を紹介してもらえる
- 面接対策や年収アップ交渉をしてもらえるため、効率的に転職活動ができる
日本総研への転職を目指す方へのおすすめエージェント
日本総研を目指す方にオススメな転職エージェントは以下です。
転職サイトランキング 転職サポート力 1位 アクシスコンサルティング コンサル転職に強い特化型エージェント
2位 マイナビエージェント 転職支援のサポートが手厚く、案件数は業界トップクラス
3位 ランスタッド 年収1000万円以上を狙う人向けの転職エージェント
アクシスコンサルティング
アクシスコンサルティングは、特にコンサル業界に強みを持ち、約5,000名の現役コンサルを含む約20,000名もの転職志望者の支援をした実績があります。
その実績による信頼からコンサル業界と強いパイプがあり、下記の3つのメリットがあります。
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- 全体の77%が非公開求人
- 平均支援期間は3年 中長期に渡る支援が受けられる
信念として「生涯のキャリアパートナー」を掲げ、本人のキャリアプランから「今は転職する時期ではない」と判断すれば無理に転職を薦めないなど、視野の広いサポートが受けられるのも特徴です。
アクシスコンサルティング公式サイト:https://www.axc.ne.jp
ランスタッド
ランスタッドは、オランダで1960年に創業された世界最大級の総合人材サービス企業。39の国と地域で活動し、日本には93の拠点があります。
年収1000万以上を目指すプロフェッショナル向けサービスを提供しています。
世界規模の企業であるため、外資系やグローバル企業への転職支援実績も多数あり、下記の3つのメリットがあります。
- 市場動向を把握した専任コンサルタントによるマンツーマンサポート
- 全体の約80%が非公開求人
- キャリアアップからワークライフバランス重視まで幅広い提案を受けられる
特にハイクラス企業を得意としており、戦略的なキャリア形成のサポートをしてくれます。転職に関する支援サービスはもちろん無料です。
ランスタッド公式サイト:https://www.randstad.co.jp/professionals/
Type転職エージェント
Type転職エージェントは総合転職サイトで、年収400万から800万の転職支援を得意としています。
エンジニア転職などにも力を入れているため、開発経験がある方にもオススメしたいエージェントです。
Type転職エージェント公式サイト:https://type.career-agent.jp
日本総研を含むキャリアアップを目指す全ての方へ
転職はタイミングが重要です。そして、自分の市場価値を認識することがキャリアアップへの近道です。キャリアおよび年収を上げるなら、売り手市場である今がベストです。
ハイクラス転職に向けて、複数の転職エージェントに登録し比較しするのも転職可能性を高めるポイントです。自分の目的に合ったエージェントを確保し、しっかり活用していきましょう。
皆様の転職が成功することを願っています。