マーサージャパンは、世界最大級の組織・人事系コンサルティングファームの日本法人です。

創業は1978年で、本社は東京都港区に置き、組織改革、人事制度構築、福利厚生・退職金制度の構築、年金資産の運用といった人事系のコンサルティングサービス全般の提供を行っています。

従業員は180名ほどの少数精鋭体制で、新卒採用は一応ありますが枠は少なく、中途採用での社員が活躍している環境と言えます。日本においては、行動特性をモデル化することで社内評価基準とするコンピテンシー評価を普及させた企業でもあります。

今回はマーサージャパンの年収や中途採用で求められる条件を整理しました。

マーサージャパンの年収は高め

マーサージャパンは自社の年収を公開していませんが、複数の情報源から独自に調査した結果、ランク別に見ると以下のような年収推移になっています。

  • アソシエイト:470~600万円程度
  • アソシエイトコンサルタント:550~800万円程度
  • コンサルタント(マネージャー):700~1000万円程度
  • シニアコンサルタント(シニアマネージャー):900~1300万円程度
  • プリンシパル:1300~2000万円程度
  • パートナー:2000~3000万円程度

上記は年俸制による目安の金額です。実際の支給金額は各個人の評価結果や採用時の経験や能力によって異なります。あくまで参考程度と捉えてください。

若手のうちは残業代が別途支給されますが、管理職以上になると裁量労働制に移行します。コンサルティング会社の中では比較的年収は平均的な額ですが、外部採用者の場合は比較的年収が高く設定できるようなので、交渉次第では高年収を見込めるでしょう。

評価については、プロジェクト評価や同僚・上司からのフィードバックを基本に、最終的な判断は部門長が行う形が採られています。性別や勤務年数は関係なくフラットな評価になっているので、日本企業の年功序列的な考え方が合わない方には合っていると言えます。

マーサージャパンの主な事業内容

マーサージャパンの事業内容は人事系コンサルティングサービスの提供ですが、サービスとしては組織変革、人事制度構築、福利厚生・退職金制度構築、M&Aアドバイザリーサービス、グローバル人材マネジメント基盤構築、給与データサービス、年金数理、年金式運用と幅広いです。

特に現在は働き方改革を推し進める風潮があること、超高齢社会への突入を迎えることから、従業員一人一人の潜在能力を引き出すための組織・人材マネジメントの需要は増えています。

単なる人材マネジメントではなく、顧客に合わせた付加価値の提供が社内的な課題になっているようなので、過去に人事系のコンサルティング経験がある方はもちろん、人事分野での提案型営業の業務経験がある方にも十分チャンスがあると言えます。

マーサージャパンの激務度や福利厚生の充実度について

マーサージャパンは外資系コンサルティングファームであり、結果を出せていればどのような働き方をしても問題はありません。そのため、残業を強いられるような環境ではなく比較的自分で時間を調整して働くことが可能な企業と言えます。ただし、業務を消化できない場合は残業することがあります。

福利厚生については、自社自身が人事系のコンサルティングサービスを提供していることもあり、比較的充実しています。各種保険完備や退職金制度の他、ボランティア休暇や育児休暇も用意されていて、多くの女性が利用しています。復職する女性も多いようです。Up or Outの環境ではなく、コンサルティングファームにしては比較的腰を据えて働ける環境と言えるでしょう。

マーサージャパンで必要とされるスキル

マーサージャパンでは積極的に中途採用を行っています。ただし即戦力に限るため、まったくの未経験者は難しいでしょう。人事分野のコンサルティングファーム出身であるといった同業種からの転職や、人材会社などの組織・人事系事業会社での業務経験があればかなり有利になるでしょう。

また、コンサルタントであれば必須である論理的思考力、リーダーシップ、対人コミュニケーションスキル、情報収集能力や分析力といったスキルももちろん重視されます。加えて、外資系の企業であることからビジネスレベルの英語力も必須と言えます。自分の能力を最大限にアピールできるように念入りに下準備してください。

マーサージャパンへの転職に向いている人

以上の内容を踏まえると、マーサージャパンへの転職に向いているのは以下の3点の要素を持ち合わせている人と言えます。

  • 組織・人事分野でのコンサルティング業務に携わりたいこと
  • 長く腰を据えて働きたいこと
  • 成果をフラットに評価される環境を望んでいること

マーサージャパンは外資では珍しく長期雇用を前提とした人事制度であるため、業績評価がフラットと言ってもシビアすぎることはありません。自分自身の働き方を変えつつクライアント企業の人事制度に貢献したい場合はぜひ検討してみてください。

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