三井情報は、三井物産を株主とするSIer企業で、2007年に三井物産の子会社であるネクストコムと三井情報開発が合併し誕生しました。

従業員数は1800名程度で、コンピュータ及び情報通信システムに関するソフトウェアやハードウェア等の調査、研究、コンサルティング、その他付加価値サービスの提供を事業としています。最先端のICTソリューションの提供を可能にするべく、国内だけでなくアメリカ、ヨーロッパ、アジアに拠点を置いています。

世界中から取り込む最新のテクニカルナレッジをICTソリューション開発に活かし、日本を含めたアジアの顧客にサービス提供しています。SAPなどERPパッケージの導入も行っています。

今回は三井情報の年収や、中途採用時に必要な条件を整理してみました。

三井情報の年収は労働時間の割には低水準

三井情報の年収を独自のルートで調査した結果、大体下記の水準になっているようです。実際の支給金額は個人の能力や評価によりますが、ご参考として記載します。

  • 新卒~20代後半:380~500万円程度
  • 30代前半:450~550万円程度
  • 30代後半:500~700万円程度
  • 40代前半:600~800万円程度
  • 40代後半以降:700~900万円程度

上記は残業手当が含まれていない金額になっています。役職がつかない場合は昇給がないため、給与を上げるためには残業をする以外に方法がないようです。三井物産の傘下にある企業なので高給をもらえるイメージがありますが、実際はSIer企業としてはあまり給与が高いとは言えないでしょう。

三井情報の場合は、役職を上げようとしてもポジションの枠が少ないため社内評価が厳しく、あまり簡単に昇給できないのが現状です。そのため必要のない残業をする社員も多くいるため、あまり効率的に働く環境ではないようです。

ただ、最近は働き方改革を推進するべく効率化を図っているので、多少は状況が改善されています。

三井情報の主な事業内容

三井情報の主な事業内容は、ITソリューションシステムの開発やコンサルティング、その他付加価値サービスの提供です。デジタル時代の「攻めのIT」を謳っており、クライアントの企業戦略に沿ったIT活用はもちろん、中長期的な企業価値の向上や競争力の強化に結び付くビジネスモデルの変革を推進するIT活用に向けて、サービスを提供しています。

ビジネスの主軸としてはシステムインテグレーションをはじめとしたビジネスソリューション事業、ネットワークソリューションなどを手掛けるプラットフォームソリューション事業の2本柱を既存事業としています。加えて近年は、新規分野の開拓としてクラウドビジネスやデータ基盤を活用したビジネスに取り組むサービス事業を行っています。

対象となる業界は、三井物産が株主であることもあり、商社や流通、不動産などを中心に、金融、通信、公共など幅広いです。

三井情報では、常時新規プロジェクトや新規ビジネスの提案を受け付ける制度があるので、積極的な社員はこの制度を通して自分のやりたい仕事を実現しているようです。過去にSEなどの経験だけでなく、ビジネス企画などの経験がある場合は活躍の場が広がるでしょう。

三井情報の労働環境や福利厚生の内容について

三井情報は比較的残業の多い環境のようです。ここ数年で働き方改革が推し進められている状況ではありますが、プロジェクトの状況により優秀な人ほど仕事を抱え込んで残業せざるを得ない場合もあります。

給与制度として残業代が減少したことで、帰る人はすぐに帰るようになりましたが、人によってばらつきがあるようです。社員のスキルもばらつきがあるため、特に管理職層での負荷の差は大きいようです。

福利厚生については、特に目立って素晴らしい制度はありませんが、育児休暇や有給休暇の取得は可能になっています。また、サークルを通した社員交流活動などが活発に行われています。

三井情報で必要とされるスキル

三井情報は「攻めのIT」を掲げており、IT活用といったコンサルティングから実際のシステム開発及び導入、最近ではクラウドソリューションなどをベースにサービスを提供しています。

どのビジネスも競合他社との差別化に苦慮している部分があるのは否めないので、即戦力としてICTサービスのプロフェッショナルである人、もしくはプロフェッショナルとして活躍する意欲がある人を求めています。現状の打破に積極的な方は歓迎されます。

前職でSI企業での勤務経験や具体的なソリューション開発経験があることはもちろん、新しいことに積極的にチャレンジできることも重要な要素です。アピールできるポイントを整理して面接に臨んでください。

三井情報への転職に向いている人

以上の内容を踏まえると、三井情報への転職に向いているのは以下の3点の要素を持ち合わせている人と言えます。

  • 過去にSIer企業などでの勤務経験があること
  • 新しいサービスやビジネス拡大に貪欲なこと
  • 自らチャレンジすることを厭わないこと

三井情報は、多少業績が停滞しても株主が三井物産であるため多少は安定性を保つことができます。自分の力を試してビジネス拡大したいような方はぜひチャレンジしてください。

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