三菱総合研究所(以下、三菱総研)は、創業1970年の歴史ある日本の総合シンクタンクです。三菱グループの100周年記念事業として三菱グループ各社の共同出資により設立されました。

研究色の強いシンクタンクとして有名で、自然科学分野への広範な取り組みも特色として挙げられます。また、金融政策分野や安全政策分野など、他社があまり手掛けないような分野での強みも持っています。

知のバリューチェーンというテーマをもって環境、エネルギー、少子高齢化、景気低迷という困難な課題を抱える日本社会に対して解決策を提示するべくサービス提供をしています。

シンクタンク・コンサルティングサービスに加え、近年は提言や支援内容を実現できるようなITサービス分野にも力を入れており人員増強を図っています。

今回は三菱総研の年収や中途で採用される人の特徴などを整してみました。

三菱総研は平均年収が900万以上

三菱総研の有価証券報告書を確認すると、従業員の平均年収は900万円を超える金額が支給されています。独自に調査した結果、年代別に見ると以下のような推移のようです。

  • 新卒~20代後半:600~800万円程度
  • 30代前半:700~900万円程度
  • 30代後半:850~1100万円程度
  • 40代前半:1000~1300万円程度
  • 40代後半以降:1000~1400万円程度

上記は残業手当が含まれていない金額になっています。また、実際の支給金額は各個人の評価結果や採用時の経験や能力によって異なるので、あくまで参考程度に留めて頂ければと思います。

上記からわかるとおり、三菱総合研究所は若手の頃から高い給与を得られる環境です。その分相応のパフォーマンスを求められますが、実力があれば管理職以上ではさらに高給が見込めると言えます。

三菱総研の主な事業内容

三菱総研の主な事業内容は、シンクタンク、コンサルティング、ITサービスの三つになります。創業当初は官公庁や自治体等からの受託調査がメインの業務でしたが、近年は民間企業へのコンサルティングサービスも盛んに行われています。頭脳の提供と解決策の実現を掲げて、政策提言や調査研究だけでなく制度設計や戦略立案、ICT実装までを行う企業となっています。

対象分野は大きく分けて、政策・公共分野、企業・経営分野、未来に向けた研究開発分野の三つになりますが、学際的かつ総合的な施策を実現するために横断的な形でのサービス提供になることも多いです。一つ一つのテーマに深い知見や経験が要求されるので、専門領域がしっかりとある方であれば向いているでしょう。

三菱総研の激務度や福利厚生の内容

三菱総研は、総合シンクタンクの中ではかなりの激務です。外資系金融やコンサルティング会社などと同じような激務度です。プロジェクトによって労働時間は異なりますが、プロジェクト難易度が高いものが多くハイパフォーマンスが求められます。

裁量労働制なので自分で時間をコントロールできますが、業務量が多いので残業せざるを得ないときがあります。また、高い成果を短い時間で出せない場合は自然と残業時間も増えてきます。あまりにも負荷が大きな業務の場合は人員調整が入るなど配慮はある企業ですが、基本的には個々の社員が高い成果を出せることが前提となります。

企業として社員を大切にする風潮は存在しており、社会人大学院通学支援などの能力開発支援や研修制度が充実している他、在宅勤務制度や育児休暇などの休暇制度も用意されています。離職率は低く腰を据えて働く社員が多いので、こういった制度を活用する社員も多いのではないでしょうか。

 

三菱総研で必要とされるスキル

三菱総研は、日本社会に影響を与える総合シンクタンクとして幅広く難易度の高いテーマに対応するべく中途採用も数多く行われています。三菱総研として、政策志向、未来志向、学際性、独立性の四つを備えたシンクタンクを謳っているため、志望する場合はこれらの志向に共感できるかが第一のポイントと言えます。

具体的なスキルとしては、シンクタンク部門であれば募集部門分野への興味関心がある上で、その分野における調査分析研究の経験や事業化支援といった業務に取り組んだ経験があることが挙げられます。コンサルティング部門であれば、クライアントファーストの姿勢がある上で、募集部門における実務経験やプレゼンテーション経験があることなどが挙げられます。詳しくは自身の希望する職種の募集要項を参照してください。

三菱総研への転職に向いている人

以上の内容を踏まえると、三菱総研への転職に向いているのは以下の3点の要素を持ち合わせている人と言えます。

  • 特定の分野や領域について深い知見や経験があること
  • 成長意欲が高くキャッチアップが自分でできること
  • 一つの企業で腰を据えて長く働きたいこと

三菱総研は民間企業へのサービスが増えていると言っても、未だに多くは官公庁や自治体案件です。日本社会にダイレクトに影響を与えるような案件も多いので、スケールの大きな仕事をしたい意欲がある方には合っている企業でしょう。

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